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新着情報
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2024/04/22４月12日13日にパイロット養成コースを開催致しました。 天候不順の中、基本操作・目視外飛行・夜間飛行などを行い すぐにでも現場デビューができるまでの技能を取得されました。 次回は５月12日13日に実...
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2024/04/014月12日13日にドローンスクールを開催致します。 あわせて、体験会＆練習会も行います。 奮ってのご参加をお待ちしております。
Why drone school?
何故ドローンスクール？
ドローンは精密電子機器の塊です。
機体も大変高価ですが、万が一操縦不能になり墜落したら大事故になります。
車や飛行機は免許制度があり操縦技能を学ぶ免許制度がありますが、ドローンに関しては、まだ制度がありません。
一般財団法人日本マルチコプター協会（JMA）は国土交通省の操縦士養成マニュアルに則った
完全マニュアルで操縦士を養成しています。
当スクールでは各種法令をわかりやすく説明いたします。飛ばしてもよい場所と飛ばせない場所の違いなど教材や便利なアプリの使い方を学んでいただけます。
Service
撮影業務
①集合写真(記念写真)撮影
学校の人文字撮影など高い地点からの撮影ができます。
ヘリコプターなどを用いる撮影より大幅なコスト削減を可能にします。
②観光・企業撮影
魅力的な映像で観光名所や企業の規模や社内風景などを独自の視点で撮影し、
新しい角度でのＰＲを可能にします。
③不動産PR撮影
物件の紹介から周囲の環境まで多くの情報を提供することを可能にします。
④スポーツ分析
スポーツ分析において、様々なアングルから選手を観察することができ、
確認・分析することを可能にします。
⑤農薬管理
農薬散布や肥料散布や生育状況の確認ができ農作業の効率化を可能にします。
⑥測量業務
データの解像度が高く、測量中に工事といった作業を中断する必要がなく、
人が立ち入れない場所や危険な場所の測量も可能で、人や航空機を使用した測量
より時間やコストの削減を可能にします。
⑦インフラメンテナンス（整備・点検）
高所作業における点検業務などコストの削減及び安全性を確保することを
可能にします。
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撮影料金
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空撮撮影・￥55,000
拘束時間 3時間まで、画像（jpeg）生データ渡し（税込・交通費別）
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空撮撮影・￥88,000
拘束時間 3時間まで、動画（mpeg）生データ渡し（税込・交通費別）
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映像編集業務・￥110,000
3分以内の映像(税込)
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調査 / 検査・￥165,000
3時間(税込)
Course / Fee
コース紹介・料金
JMA認定パイロット養成コース
（2日間）申請コミコミパック
養成コースに包括申請・機体初期設定など追加した、コミコミコース。
【学科講習・試験／操縦訓練・試験／国交省全国包括申請許可他】
150,000円
(税込165,000円）
★少人数での実技講習
★日程調整・出張スクール可
★★★★★★学割コース★★★★★★
128,000円
（税込140,800円）
12歳～25歳迄の学生対象（専門学校生含む）
※詳細はお問い合わせください。
～オプション～
●ＩＣＴドローン導入コース
ドローンで撮影した画像を3次元データに変換し写真測量・現場調査などに
活用するための講習（6時間）
50,000円
(税込55,000円）
※パイロット養成コースを受講修了している方の金額です。
受講されてない方はパイロット養成コースと一緒にお申し込みください。
★一気に３日間講習コース★
（パイロット養成コース+ICTドローン導入コース）
200,000円
（税込220,000円）
●農薬散布導入コース
ドローンを使って農薬等を散布するための講習（6時間）
50,000円
(税込55,000円）
※パイロット養成コースを受講修了している方の金額です。
受講されてない方はパイロット養成コースと一緒にお申し込みください。
200,000円
（税込220,000円）
国交省の許認可を受け作成した教材を使用しドローンスクール（無人航空機対象）を実施。
2日間でドローンの技術、航空法、空力学等を学び、終了後、国交省への包括申請を行います。
法人のお客様は助成金が利用できます！
詳しくは「人材開発支援助成金（厚生労働省）」HPをご確認ください。
『JMA無人航空認定証』の発行と『包括申請』
養成コース修了者にはJMA（一般財団法人日本マルチコプター協会）無人航空機技能認定証の発行と国交省の全国包括申請を行います。
また、養成コース修了者にはJMA会員として、無人航空機の法改正情報などをお知らせする他、JMA会員として、無人航空機の法改正情報などをお知らせする他、JMAが開催する講演会や勉強会へご参加いただけます。
国交省の全国包括申請出許可を得ることで、航空法に定められる、飛行が禁止の空域を飛行することが可能となります。
同法に定める飛行に承認が必要となる飛行方法についても可能となります。
申請にあたっては保有ドローン期待番号と認定証との紐づけ登録が必要となります。
JMA会員の方は追加も含め当スクールで代行します。
飛行の許可が必要となる空域
・空港等の周辺の上空の空域・人口集中都市の上空・150m以上の高さの空域
承認が必要となる飛行の方法
・夜間飛行・目視外飛行・人や建物等と30m未満の飛行・イベント上空飛行・危険物輸送・物件投下
【ドローン国家資格について】
2022年12月より制度が開始される国家ライセンスを取得するにあたり、JMAライセンス保持者は国の実地試験を免除するために必要な講習時間が簡素化され、受講料が一部免除になります。
◆◆国家ライセンス（１等２等無人航空機操縦士）のお問い合わせ＆申込みは下記まで◆◆
